事故を目撃した子どもと教職員を、依頼当日から約2週間支えた学校の事例

執筆者:吉田 克彦(公認心理師・精神保健福祉士)/医学監修:友常 祐介(医師・医学博士)

※実際の事例を元にプライバシーに配慮してアレンジを加えております。なお、一部に法人化前の事例も含まれます。(事例記事の掲載について)

ご相談の概要校内で起きた事故を多くの子どもが目撃し、動揺する子どもへの対応について相談があった
組織の種類学校
支援した相手子ども・保護者・教職員
支援の期間依頼当日から約2週間
支援の形訪問
目次

ご相談の内容

校内で、子どもが大けがをする事故が起きました。

その場には多くの子どもがいて、事故の瞬間を目にしています。けがをした子どもは医療機関に搬送され、命に別条はありませんでした。

それでも、目撃した子どもたちの動揺は大きく、「止められなかった」と自分を責める子もいました。

学校から支援の依頼が入ったのは、事故当日のことです。子どもへの対応に加えて、教職員も支えてほしいというご希望でした。

私たちの支援

その日のうちに学校へ向かい、まず管理職と打ち合わせをしました。状況を聞き取り、これから予想される見通しと心理職としてできることを伝えたうえで、学校の希望を確かめています。

続いて、警察の聞き取りを終えた子どもたちと話をしました。

ほかの子どもたちには、学級を回ったり全校集会を開いたりして、不安やストレス反応について私たちから話をしています。

教職員には打ち合わせの場で、子どもへの接し方と様子の見方を説明。気になる子どもがいたらすぐに共有してほしいこと、授業はできるだけふだんどおりに進めてほしいことをお願いしました。担任の先生とは、個別にも話をしています。

保護者会にも同席し、終了後には個別に相談してくる保護者もいました。取材対応にも同席し、子どもの心のケアについての質問に答えています。

個別の面接は、必要性の高い子どもから順に行い、同性のカウンセラーが対応する形もとりました。学校のスクールカウンセラーとも連携しています。

目撃した子どもの多い学級では、一人ひとりとの面接を終えました。その後も養護教諭と連携して、体調を崩した子どもや気になる子どもへの対応を続け、必要に応じて関係機関ともつないでいます。

こうした支援を重ねるなかで、子どもたちのストレス反応は落ち着いていき、ふだんの学校生活に戻っていきました。

解説

学校で事故が起きたとき、心理の専門職が早く入ることには大きな意味があります。

事故は突然起こり、前もって準備することができません。実際に起きたときには、事故に遭った子どもへの対応だけでなく、目撃した子どもやほかの子どもたち、保護者、教職員を支えることも欠かせません。けれども、事故の対応に追われる学校が、それをすべて自分たちで担うのは簡単ではありません。スクールカウンセラーも勤務日が限られていることが多く、当日すぐに動けるとは限りません。

この事例では、子どもたちへの個別の面接、教職員の打ち合わせや保護者会での説明、取材対応への協力などを行いました。これらは、WHOなどがまとめた「サイコロジカル・ファーストエイド(心理的応急処置)」の考え方をもとに組み立てています。こうした場面で大切なのは、つらい出来事を無理に話させないことと、日常を取り戻すこと。出来事を詳しく聞き出さず、起こりうる反応と見通しを伝え、授業をできるだけふだんどおりに進めてもらったのは、そのためです。

参考文献

  • WHO・戦争トラウマ財団・ワールド・ビジョン・インターナショナル『心理的応急処置(サイコロジカル・ファーストエイド:PFA)フィールド・ガイド』(2011年。日本語版:国立精神・神経医療研究センターほか訳、2012年)
  • 文部科学省『学校における子供の心のケア ―サインを見逃さないために―』(2014年)

この事例のポイント

  • 依頼の当日に学校へ駆けつけ、管理職と打ち合わせてから支援を始めた
  • 学校全体には、起こりうる反応と見通しを先に伝えた
  • 個別の面接は必要性の高い子どもから順に行い、同性のカウンセラーも対応した
  • スクールカウンセラーや養護教諭と役割を分け、体調を崩した子どもに早く気づいて対応した

まず、できること

学校で事故が起きたとき、まずは学校の中でも、サイコロジカル・ファーストエイドの考え方を参考に動くことができます。つらい出来事を無理に聞き出さず、起こりうる反応と相談できる場所を子どもに伝え、授業はできるだけふだんどおりに進めます。

外部の専門職による支援を考えるときは、公立学校であれば教育委員会に、私立学校であれば法人の本部に、まずご相談ください。そちらからご連絡をいただければ、スムーズに対応できます。


※実際の事例を元にプライバシーに配慮してアレンジを加えております。なお、一部に法人化前の事例も含まれます。(事例記事の掲載について)

執筆者:吉田 克彦(公認心理師・精神保健福祉士)/医学監修:友常 祐介(医師・医学博士)

この記事を書いた人

公認心理師・精神保健福祉士。合同会社ぜんと代表。1999年から家族支援に携わり、3,000家庭以上を支援。小学校から高校まで全校種でのスクールカウンセラー、被災地支援、企業内カウンセラーを経験。著書『「できる」ブリーフセラピー』(金子書房)。

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